電子処方箋とは？導入手順や必要なものについて薬剤師がわかりやすく解説します

令和5年1月より順次導入が始まっている「電子処方箋」を見たことはありますか？過去の調剤履歴を閲覧することができたり、疑義照会の内容をデータベースにコメントしておくことができたりと業務効率を改善させることが期待されている一方で、まだ導入ができていないという薬局も多いようです。今回はそんな電子処方箋の導入に向けて、電子処方箋を活用するメリットや注意点を確認しておきましょう。

電子処方箋とは

電子処方箋が導入された背景

電子処方箋は、処方箋を紙ではなく電子的なデータで管理することで、患者・医療機関・薬局の連携を強化し、健康増進に役立てる目的で導入されました。患者がいつ・どこの医療機関や薬局を利用したとしても、それまでと同様の医療を受けることができます。
また、日本は災害が多く、被災した際にお薬手帳を持っていなければ、内服薬がすぐにはわからないということもありました。電子処方箋管理サービスに情報が一元化されることで、災害や事故などの緊急時にもこれまでの医療情報をすぐに確認できるため、安全性・利便性が向上するでしょう。

電子処方箋を交付されるときの流れ

実際に、電子処方箋を交付された患者さまが来局した場合の流れをご紹介します。

電子処方箋のメリット

電子処方箋は、患者・医療者の双方にメリットがあるものです。中でも、薬局に関わりのあるメリットを3つご紹介します。

レセコンへ入力する手間の省略

今まで、紙で持参した処方箋の情報をレセコンへ手入力していましたが、その手間が省略できます。そのため、時間が短縮されるだけでなく、誤入力のリスクもほとんどなくなると言ってよいでしょう。
患者さまにとっては、待ち時間短縮・安全面の向上が期待されます。

薬の重複や相互作用のチェックができる

患者さまからの同意を得た場合、直近から過去3年分までの処方／調剤情報を閲覧できます。
患者さまがお薬手帳を持参していなかったり、全ての情報が貼られていなかったりすることは少なくありません。また、オンライン資格確認を用いた処方内容の確認では、レセプト情報を利用していたため、レセプト請求前の情報（直近の数週間分）は見ることができませんでした。
情報が十分でないと、重複投与や相互作用を見逃してしまいます。電子処方箋管理サービスでは、リアルタイムに情報を見ることができ、重複や相互作用のチェックが簡単にできるため、より安全で質の高い薬学的評価をおこなうことに繋がるでしょう。
ただし、外用薬や頓服薬など服用期間が明確でないものは、14日間を仮の服用期間としてチェックされます。現在も頓服薬を使用しているかどうかについては、個別に確認が必要です。

同効薬の重複をチェックできることで、患者さまにとって安全性が高まるだけでなく、医療費を削減する効果も期待されます。

疑義照会の結果を医療機関が参照できる

今までは、疑義照会の結果が医療機関のカルテで反映されておらず「前回と同じ疑義照会をしなくてはならない」というようなお悩みがあったと思います。たとえば、「一包化の指示が入っていない」「週に1回の薬が他の連日内服の薬と同じ日数で処方されている」などですね。
電子処方箋の場合、疑義照会の結果や、薬剤師としてのコメントを「調剤結果」としてデータベース上に直接反映させることができます。これは、患者の同意がなくとも医療機関が参照できるものです。医療機関にとくに注意してもらいたい情報などがあれば、フラグを設定して目立たせることもできます。
「調剤結果」と薬剤師からのコメントを共有することで、医療機関とより密でスムーズな連携ができるようになるでしょう。

電子処方箋導入に向けて必要なもの

電子処方箋の受け付けをするにあたり、必要なものは主に3つです。

オンライン資格確認端末

まずは、オンライン資格確認端末を用意しましょう。こちらは導入が原則義務となっており、すでに用意している薬局がほとんどかもしれませんね。
導入することで、マイナンバーカードのICチップや健康保険証の記号番号を使い、患者の資格情報（加入している医療保険、自己負担限度額など）を確認できるようになります。

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パソコンの設定や操作・業務フローの確認などをおこない、スムーズに運用が開始できるようにシステム事業者と調整しましょう。

よくある疑問

マイナ保険証がないと電子処方箋の交付が受けられないのですか？

マイナ保険証がなくても、電子処方箋の交付は受けられます。ただし、電子処方箋管理サービスの一部の機能しか利用することができません。
健康保険証を使う場合、利用できるのは「限度額情報」「重複投薬等のチェック結果」のみです。実際にいつ・どのクリニックから処方された薬なのかについては確認できません。本人の持参するお薬手帳を確認するか、本人に確認する必要があります。また、診療情報や特定健診情報も閲覧できません。

紙の処方箋を持ってきた場合でもデータベースは閲覧できますか？

条件付きで閲覧可能です。

＜健康保険証を用いた本人確認の場合＞
引換番号のついた紙の処方箋の場合は、「限度額情報」と「重複投与などのチェック結果」を参照できます。引換番号がついていない紙の処方箋の場合は、従来通り「限度額情報」のみです。

＜マイナンバーカードを用いた本人確認の場合＞
引換番号のついた紙の処方箋の場合は、電子処方箋と同様に全ての情報を閲覧できます。ただし、引換番号がついていない紙の処方箋の場合には、「重複投与などのチェック結果」「処方・調剤情報」を見ることができません。

患者の来局前に電子処方箋を確認することはできますか？

来局前に電子処方箋の内容を確認することが可能です。
患者は、医療機関で処方箋の控えを受け取っています。患者から薬局へ、電子処方箋の控え、あるいは引換番号をFAXやメール・アプリ等で送付してもらうことで、事前に処方箋の内容を確認することが可能です。

導入にかかる費用の補助はありますか？

システム改修費用・資格確認のためのカードリーダー導入費用・システムセットアップ費用などが対象の補助があります。領収書など必要な書類を揃えて申請をおこないましょう。

大手チェーン薬局とそれ以外の薬局とで補助の上限額が異なります。また、令和6年4月以降は補助の上限額が引き下がりますので、早いうちに導入した方がよいでしょう。

まとめ

今回は、電子処方箋のメリットや導入にあたり必要な準備などについてご紹介しました。

電子処方箋を導入することで、より安全な医療を提供できるようになるほか、形式的疑義照会の軽減など、さまざまなメリットが期待されています。
導入にかかる費用については助成がありますので、早めに申請をおこないましょう。