疑義照会は、薬剤師として働く中で避けて通れないものです。昨今は、医薬品の流通不良もあり、疑義照会の数が増えているのではないでしょうか？
今回は、疑義照会を減らすための取り組みをいくつかご紹介します。簡略化できるもの・できないものについて理解した上で、疑義照会を減らし、薬剤師としての介入の質を高めていきましょう。
疑義照会の必要性
もちろん、薬剤師の皆さんは疑義照会の必要性について理解していると思いますが、ここで改めて振り返ってみましょう。
疑義照会については、「薬剤師法」という法律で次のように定められています。
薬剤師は、処方せん中に疑わしい点があるときは、その処方せんを交付した医師・歯科医師又は獣医師に問い合わせて、その疑わしい点を確かめた後でなければ、これによって調剤してはならない。
つまり、処方せんに少しでも問題や不備があった場合、疑義照会をして内容を確かめ、必要なら適正化するのが薬剤師の責務ということです。「これくらいのこと、まあいいだろう」と判断して疑義照会を省略したくなってしまうケースもあるかもしれませんが、1つ1つ対応しなければなりません。
疑義照会の種類と、疑義照会をおこなう際のポイントについては、こちらの記事でご紹介しています。
疑義照会が多くなることによるデメリット
疑義照会は必要不可欠なものであるとはいえ、すべてが薬学的・医学的に意義のある疑義ではありません。腎機能に合わせた用量変更の提案など、薬学的疑義照会であれば、患者にとって有益であり、薬剤師としてもやりがいを感じられるでしょう。
一方、処方せんの記載不備に対する疑義照会のような「形式的疑義照会」が増えると、医師・薬剤師・患者のすべてにデメリットが生じます。
・外来診療の合間に対応するので診療が滞る
・疑義照会の内容についてゆっくり吟味しにくい
・時間が取られる
・うまく伝わらず疑義が解消しない場合もある
・受診のたびに同じ問い合わせをするケースも多く二度手間になる
・待ち時間が長くなる
・その日のうちに薬を受け取れず困ってしまう場合もある
・薬剤師や医師へマイナス感情を持つきっかけとなるケースも
疑義照会は重要なものです。しかし、全体的な量を減らし、疑義照会1つ1つにアセスメントや議論ができる時間を作ることも、医療の質向上のためには必要となります。
疑義照会を減らし効率化するための工夫
疑義照会の数を減らし、必要な疑義照会に集中するための工夫として、次のような方法を取り入れてみてはいかがでしょうか？
形式的疑義照会を省くためのプロトコル作成
疑義照会のうち、「形式的な疑義照会」は、薬剤師と医師の双方にとって手間のかかるものであり、できるだけ減らしていきたいですよね。
形式的疑義照会は、医療機関と保険薬局の個別の取り決めにより、疑義照会を省略することが可能です。一般的に、「形式的疑義照会の簡素化プロトコル」「院外処方箋の問い合わせ簡素化プロトコル」等と呼ばれます。このプロトコルは、2010年の「医療スタッフの協働・連携によるチーム医療の推進について（医政発0430第1号）」が根拠です。
薬剤師を積極的に活用することが可能な業務として、次のように記載されています。
医療機関と調剤薬局との間で合意書を取り交わし、該当する内容の問い合わせを省略できるという取り組みです。実施している医療機関は増えてきています。
たとえば、合意書があれば、次のような形式的な疑義照会を省略することが可能です。
- 剤形変更（普通錠→OD錠など）
- 内服薬の規格変更（10mg錠：半錠→5mg錠：1錠）
- 服薬方法の変更（粉砕、一包化や一包化からの除外）
- 残薬調整
- 日数の適正化
こういった合意書をあらかじめ用意しておけば、些細な形式的疑義照会を省略し、医師・薬剤師にとって業務負担の軽減につながるだけでなく、患者にとっても待ち時間の短縮が期待できます。とくに、門前薬局では有効な手段です。
合意書なしに薬剤師の判断で疑義照会を省略することはできませんので、注意してください。また、薬学的疑義照会について省略することもできません。
流通不良の薬剤について近隣医療機関と情報共有
近年は、流通に制限のかかっている医薬品も増えてきました。医師が希望する医薬品すべてを十分に揃えることが難しい以上、変更のための疑義照会も多くなっているのではないでしょうか。
実際、2024年11月にWEB上でおこなわれた調査では、次のような結果が得られました。
医薬品流通状況が「やや不安定／とても不安定」が合計91.4％
流通不良に関連して困ったこととしては、次のようなものが挙げられています。
- 患者への説明に時間がかかる
- 患者や医師からのクレームが増加した
- 医療機関から理解が得られない
- 医療機関に対する欠品の連絡や代替薬の提案に時間がかかる
流通不良の現状をうまく乗り超えるため、近隣の医療機関と連携をとってみましょう。
医師は、そもそも医薬品の流通が制限されている事実を知らないこともあります。近隣のクリニックでよく使用する医薬品が欠品・流通不良となった場合には、あらかじめ情報提供しておくと、疑義照会の際にも理解が得やすくなるでしょう。
たとえば、セフェム系抗菌薬の「セファクロル」が流通不良で十分に手に入らないとします。その場合、代替薬として使用できそうな抗菌薬として何が用意できるのか、あらかじめ共有しておくのも、混乱や疑義照会を減らすための1つの方法です。
さらに、「尿路感染症（大腸菌を想定）の場合：セファレキシン、バクタ配合錠、レボフロキサシン、ホスホマイシンなど」「蜂窩織炎（ブドウ球菌・連鎖球菌を想定）の場合：セファレキシン、ミノサイクリンなど」のように、想定する疾患や起因菌ごとに提示すると、使い慣れない抗菌薬も選択しやすくなるでしょう。
まとめ
疑義照会は薬剤師にだけ許された行為で、処方せんに問題がある場合には疑義照会をおこなうことが義務づけられています。しかし、形式的な疑義照会が増えることは、好ましいとは言えません。薬剤師だけでなく医師にとっても業務負担が増すことになり、患者にとっては待ち時間が長くなるなど不利益が生じてしまいます。
近隣の医療機関と信頼関係を築くことが、疑義照会を減らすためにも大切です。形式的な疑義照会を減らすための取り組みとして、2つの方法をご紹介しました。まだ取り入れていないという場合は、ぜひ、試してみてください。
