健康的な暮らしをできるだけ長く続けるには、感染症を予防して不要な疾患を発症させないことが大切です。また、感染症を発症しても、適切な処置を講じることでより早く健康を取り戻すことができるようになります。
感染症の治療や予防は、薬剤師としての立場からもさまざまなアプローチが可能です。今回は、薬剤師の認定資格のひとつである「感染制御認定薬剤師」について、認定条件や仕事内容をご紹介します。
感染制御認定薬剤師とは
感染制御認定薬剤師とは、感染制御に関する消毒薬や微生物、耐性菌の専門的な知識や技術、実践能力を持つ薬剤師です。この資格は日本病院薬剤師会が認定している資格で、薬剤師としての立場から医師や看護師に向けて薬物療法や感染対策の提案を行う形で治療支援ができるため、患者の適切な治療を進めるための環境を提供するのに役立つと期待されています。
また、感染制御認定薬剤師は、感染症の予防の他に感染症の治療においても力を発揮します。感染症治療の一環として、薬物療法を行うことは重要なアプローチ方法ですが、薬物療法も適切に行わなければ治療が長引くだけでなく耐性菌の心配も高まってしまいます。こうしたリスクを避けつつ効果的な治療を推進するためにも、感染制御認定薬剤師は重要な役割を果たします。
ほかにも、感染制御認定薬剤師は感染症について他施設との情報共有やチーム医療への貢献、感染症に関する研究への取り組みといった部分にも活躍の場があります。カンファレンスの開催や、感染対策マニュアルの作成、また上位資格のためには学会参加や論文作成もするため研究に繋がります。
薬剤師として感染制御に役立てるシーンは多種多様なので、将来どのような分野で力を発揮したいか考えておくと良いでしょう。
感染制御認定薬剤師になるにはどうすれば良い？
感染制御認定薬剤師は薬剤師の資格があればすぐに取れるわけではないので、計画的にキャリアアップを目指す必要があります。以下では、感染制御認定薬剤師の認定条件と認定までの流れ、更新手続きや手数料について説明します。
認定条件と認定までの流れ
感染制御認定薬剤師になるには、日本病院薬剤師会が行う感染制御認定薬剤師認定試験に合格する必要があります。しかし、試験を受けるためには、「薬剤師としての実務経験が3年以上」、「日病薬病院薬学認定薬剤師であること」といった基本的な要件を満たさなければなりません。
ほかにも、「病院や診療所などで、院内感染防止対策委員会や院内感染対策チーム、抗菌薬適正使用支援チームといった感染制御活動を3年以上行っていること」、「感染制御に貢献した業務内容や介入事例を20例以上報告すること」、「日本病院薬剤師会が認定する講習会で所定の単位を取得していること」といった実務・研修の要件もあります。（詳細は下記参照）条件を満たしたら、日本病院薬剤師会に認定申請を行ったうえで試験に臨みます。
（１）日本国の薬剤師免許を有し、薬剤師として優れた見識を備えていること。
（２）薬剤師としての実務経験を３年以上かつ、日本病院薬剤師会、日本薬剤師会のいずれかの会員であること。
（３）日本医療薬学会、日本薬学会、日本臨床薬理学会、日本ＴＤＭ学会、ＩＣＤ制度協議会に加盟している学会・研究会のいずれかの会員であること
（４）日病薬病院薬学認定薬剤師であること。ただし、日本医療薬学会の専門薬剤師制度
により認定された専門薬剤師であればこれを満たす。
（５）申請時において、病院または診療所に勤務していること。加えて、施設内において、感染制御活動(※1)
に３年以上、かつ申請時に引き続いて１年以上従事していること(所属長の証明が必要)。
（６）施設内において、感染制御に貢献した業務内容及び薬剤師としての薬学的介入によ
り実施した対策の内容を２０例以上報告できること。
（７）日本病院薬剤師会が認定する感染制御領域の講習会(※2)、及び下記に定める学会が主催す
る感染制御領域の講習会(※3)などを所定の単位（２０時間、１０単位）以上履修してい
ること。
● 日本医療薬学会
● 日本薬学会
● 日本臨床薬理学会
● 日本ＴＤＭ学会
● ＩＣＤ制度協議会に加盟している学会・研究会が
ただし、日本病院薬剤師会主催の感染制御に関する講習会を１回以上受講している
こと。
（８）病院長あるいは施設長等の推薦があること。
（９）日本病院薬剤師会が行う感染制御認定薬剤師認定試験に合格していること。
会・チームと連携した活動など
たは団体が実施する講習会である。
● 厚生労働省・都道府県
● 日本病院薬剤師会
● 日本病院薬剤師会が実施する e ラーニング
● 各都道府県病院薬剤師会（ブロック開催も含む）
対象とする。
● ＩＣＤ協議会が主催する講習会
● 四病院団体協議会のＩＣＳ養成のための講習会
引用: 日本病院薬剤師会
更新手続きについて
一度感染制御認定薬剤師の資格を得ても、認定期間は5年なので定期的に更新しなければ資格を継続させることはできません。認定期間を過ぎる前に更新できない場合は、感染制御認定薬剤師を呼称できなくなるものの、日本病院薬剤師会に理由書を提出することで最長3年は更新を保留できるようになります。
なお、感染制御認定薬剤師の資格を更新するには、以下の条件を満たす必要があります。
（２）更新申請時において、日病薬病院薬学認定薬剤師であること。ただし、日本医療
薬学会の専門薬剤師制度により認定された専門薬剤師であればこれを満たす。
（３）更新申請時において、日本薬学会、日本医療薬学会、日本臨床薬理学会のいずれ
かの会員であること。また、日本ＴＤＭ学会、ＩＣＤ制度協議会に加盟している学会・
研究会のいずれかの会員であること。
（４）認定期間中、施設内において感染制御に関する専門的業務に従事していたことを
証明できること。
（５）更新申請までの５年間に、感染制御に関する講習単位５０単位以
上（特段の理由がない限り、毎年最低３単位以上）を取得すること。ただし、５
０単位のうち日本病院薬剤師会の感染制御に関する講習会あるいは厚生労働省
委託の感染制御に関する講習会で１２単位以上を取得すること。
（６）更新申請までの５年間に、施設内において、感染制御に貢献した業務内容及び薬
剤師としての薬学的介入により実施した対策の内容を１０例以上報告できるこ
と。
（７）更新申請までの５年間に、関連する国際学会、全国レベルの学会あるいは日本病
院薬剤師会ブロック学術大会において感染制御に関する学会発表が１回以上（共
同発表者でも可）、または複数査読制のある国際的あるいは全国的な学会誌・学
術雑誌に感染制御に関する学術論文が１編以上（共同著者でも可）あること。
引用: 日本病院薬剤師会
これらの条件を満たしたら、日本病院薬剤師会に更新申請を行うことで感染制御認定薬剤師の資格を継続できます。
申請手数料と更新手数料
感染制御認定薬剤師の認定申請をする際は、認定審査料として11,000円(税込)がかかります。また、認定審査に合格すると、認定料として22,000円(税込)が必要です。
一方、感染制御認定薬剤師の更新申請では、更新審査料として11,000円(税込)が必要です。更新審査に合格すると、更新料として22,000円(税込)を一般社団法人日本病院薬剤師会に振り込むことで資格を継続できます。
感染制御認定薬剤師の仕事内容は？
感染制御認定薬剤師の主な仕事内容は、病院や診療所などでほかの医療従事者と一緒に感染予防に努めたり、感染症の発生を早期に発見して適切な対処を講じることです。
また、感染症患者に対して薬物療法が実施される際は、適切な抗菌薬を選択できるようチーム内で助言をしたり、副作用の出現や影響を最小限に抑えられるような管理をしたりします。院内のスタッフに教育研修を行うことで、院内の感染対策レベルを向上させるのも、感染制御認定薬剤師の重要な仕事内容です。
感染制御認定薬剤師が活きる仕事
感染制御認定薬剤師の資格があると、院内の感染対策チームに加わって活動するなど感染制御に特化した役割を持てるようになります。感染対策は一部の職種だけで行うものではなく、病院やクリニック、施設といった組織全体で取り組むものなので、薬剤師としてのアプローチも重要です。
特に、抵抗力が低い新生児や高齢者、免疫が抑制されている患者さんなど、高度な感染制御が必要になる難しい事例に関わる際は、感染制御認定薬剤師としての力の見せ所だといえます。感染制御認定薬剤師の資格を持つ薬剤師はまだ多くないため、この資格があればさまざまな医療現場での仕事に活きるでしょう。
薬剤師が取得できるその他の認定資格
今回は、薬剤師が取得できる資格の中でも「感染制御認定薬剤師」に焦点を当てて、資格の取得方法や仕事内容などを説明しました。
薬剤師が認定資格を得るには、さまざまな条件を満たさなければならないため、早期に計画を立てて少しずつ条件達成を目指す必要があります。また、資格を取得してからも定期的に更新があるものが多いため、条件を満たせるような行動を心がけることも大切です。
薬剤師が取得できる資格はほかにもたくさんあるため、ほかの記事も参考にしながら将来のキャリアアップについて考えましょう。
